お風呂は毎日使うだけに、年数が経つとリフォームが必要です。ただ、リフォームには費用がかかるため、必要だと分かっていてもなかなかできないことが少なくありません。ですが、リフォームの内容や目的によっては、自治体で取り扱いのある補助金制度を利用できることもあります。そこでぜひ補助金制度や補助金を受けるための注意点を、リフォーム費用の相場と共に詳しくご紹介します。

お風呂のリフォーム費用相場

お風呂のリフォームは、今使っている浴室のタイプやどこをリフォームしたいかによっても大きく費用が変わります。まずはどういったリフォームをしたいのかを考え、その目的別にかかる費用を見ていきましょう。

ユニットバスの場合

ユニットバス自体は、浴室が丸ごとセットになっているため一般的なサイズ（一戸建ての場合は1坪）であれば60万円から70万円からリフォームが可能です。

ただし今の浴室から変更する場合、費用の相場は60万円から150万円と大きく変わります。

浴室自体の広さ、浴槽の大きさ、また床、壁、天井の素材の変更などグレードアップすれば、それだけ費用は大きく違ってくるということです。また、在来工法の古い浴室をユニットバスにリフォームする場合、土台から作り直す必要があるため、費用も高額になってしまうことに注意が必要です。

オーダーメイド（在来工法）の場合

ユニットバスではなく、自分で好みの浴室を作りたいと考えた場合、かかる費用の相場は100万円から200万円と全体的に高額になります。

ユニットバスの場合、浴室の広さや入れることができる浴槽の大きさには限度があるため、希望する浴室にできないことがあります。在来工法であれば、浴槽の材質も自由に選べ、蛇口やシャワーなどの水栓も好きな物にすることが可能です。

部分リフォームなら数万円～可能

リフォームの費用をなるべく抑えたいと考えているなら、部分リフォームがおすすめです。

浴槽を交換するだけであれば、材質にもよりますが5万円から30万円程度でリフォーム可能です。また浴室暖房乾燥機や追い焚き機能を付けるといったオプションだけの場合も、コストを抑えることができます。

ただし実際に工事をする際に、壁の老朽化が見つかることもありますので、追加で費用がかかる可能性もあることは覚えておきましょう。

お風呂のリフォームに活用できる補助金【例】

お風呂のリフォームには、どうリフォームするかにもよりますが50万円以上はかかります。ただ、国や自治体が公布している補助金の対象工事であれば、工事代金が助成されます。

お風呂のリフォームで補助金対象となるのは、以下の2つの工事です。

1．バリアフリー化のためのリフォーム

介護が必要となった方の住む家でリフォームをした場合に、介護保険から補助金が助成されます。

ただ、要介護認定はされていなくても、高齢の方が住む家のリフォームであれば補助金の対象としている自治体もあります。また介護保険に加えて、補助金を支給している自治体もあるので、確認してみましょう。

2．断熱性向上のためのリフォーム

断熱性を向上させることが目的のリフォームの場合、エコや省エネのリフォームとして補助金が受けられる対象となることがあります。

自治体だけでなく国の支援制度など多くの補助金制度があるため、事前に確認しておくことをおすすめします。

【要確認】お風呂のリフォーム費用の注意点

お風呂のリフォームをする場合には、補助金制度を活用することも必要ですが、工事自体の費用も抑えることが大切です。そのためにも以下のことに注意しましょう。

1．「安さ」にだまされない

リフォーム代金の「安さ」で業者を選ばないようにしましょう。お風呂のリフォームは、リフォーム会社だけでなく様々な業界で取り扱うところが増えてきています。ですが、浴室や浴槽の広さや大きさの差があまりないため、費用の相場はそれほど大きく変わることはありません。

相場よりあまりにも安い場合は、人件費などが削られている可能性があります。

2．本体代金以外の「内訳」もよく確認する

お風呂のリフォームを依頼する際には、見積もりの内訳もしっかり確認しましょう。リフォーム代金が安すぎる場合も問題ですが、逆に高すぎる場合も注意が必要となるためです。

ただし、費用が高くなる場合は必ず理由があります。特に古い浴室の場合、解体したときに壁の破損や腐食が見つかり、補修工事が必要になることがあります。そのため、事前に補修費を費用に組み込んでいるのです。

補修が必要なかった場合には、その代金は請求されませんので、内訳の中で分からない費用があれば業者に確認するようにしましょう。

3．補助金活用は「申請時期」に注意する

補助金を活用してお風呂のリフォームをしたいと考えているなら、申し込み時期や対象となるかどうかを確認しましょう。補助金は国や自治体でそれぞれ申請時期が設定されており、予算に達した時点で終了します。

工事の前に申し込みをする必要がありますので、依頼する業者に補助金を使いたいと考えていることを早めに伝えるようにしましょう。また補助金は工事に入る前と完了後に申請が必要なため、実際に費用が還付される前にリフォーム代金を払うことになります。その点にも注意が必要です。