「節電をしたいがなかなかうまくいかない」と悩んでいる方は多いのではないでしょうか？
節電の方法はいろいろありますが、家電の利用方法やライフスタイルの見直しなどの節電方法では、どうしても限界があります。

本記事では、すぐに実践可能な節電方法のほかに、電気料金を大幅に下げられるリフォームを紹介します。大規模なリフォームを検討している方も、参考にしてください。

自分で実践できる節電方法一覧

はじめに、自分で実践できる以下の節電方法5つを、特徴やメリット・デメリットと併せて紹介します。

・家電の使い方を見直す
・家電を買い替える
・節電グッズを利用する
・電力会社の切り替えを検討する
・節電目的のリフォームを行う

節電方法の特徴と共にメリット・デメリットを把握しておけば選択肢の幅が広がります。

家電の使い方を見直す

家電は、使い方次第で電気代を節約できます。例えば、エアコンは設定温度を2℃あげると1.6％～5.4％の節電効果があります。また、フィルターを掃除すると0.6％～1.9％の節電も可能です。

冷蔵庫も詰め込みをさけて余裕を持たせると、1.2％～1.8％の節電効果が得られます。このほか、不用な照明を消す、テレビを省エネモードで見るなどの工夫で節電が可能です。

家電の使い方を見直す節電方法のメリットはすぐに実践が可能なことです。使い方を見直すだけなので、追加費用もかかりません。その一方で、手間をかけて使い方を見直した割には、節電効果が薄いのがデメリットです。

家電を買い替える

家電は新しいものほど節電効果が高く、省エネ仕様となっています。そのため、10年以上使った家電を最新家電に買い替えると、一定の節電効果が期待できます。例えば、蛍光灯や電球をLEDに交換するだけでも、節電効果が得られるでしょう。

家電を買い替えるメリットは、使い方を見直すよりも節電効果が高い点です。10年を超えた家電はいつ寿命を迎えてもおかしくないため、節電効果の高い家電に買い換えを検討してもいいでしょう。

その一方で、買い換えする家電によっては出費が大きくなる点がデメリットです。特に、エアコンやテレビ、冷蔵庫などをまとめて買い替えると100万円を超える出費になる可能性もあります。

節電グッズを利用する

近年は、サーキュレーターや室外機の日除けパネルなど節電効果の高いグッズがたくさん販売されています。節電グッズを使えば、意識して家電の使い方を工夫したり買い換えたりしなくても節電ができるのがメリットです。

その一方で、購入費用がかかったり節電効果が薄かったりするのがデメリットです。節電効果を高めるためには、節電グッズを併用して利用する必要があります。

電力会社の切り替えを検討する

現在は電力会社を自由に選べるため、電力会社の切り替えを行うと電気代を下げられる場合があります。近年は大手通信キャリアやガス会社なども電力を販売しており、携帯電話やガスと一緒に契約すると電気代の節約が期待できるでしょう。

その一方で、電力会社の切り替えは手続きに手間がかかる場合もあります。また、大手電力会社以外は発電所を所有していないので、売電の市場価格によっては突然電気代が大幅にアップする可能性もあるのがデメリットです。電力会社を選ぶ際は入念な事前調査も必要です。

節電目的のリフォームを行う

断熱リフォームや太陽光発電の後付け、給湯器のリフォームなど節電目的のリフォームを行うと、大幅な節電が可能です。節電リフォームはエコリフォーム、省エネリフォームとも呼ばれ、国や自治体も実施を推奨しています。利用できる補助金も豊富なため、費用を抑えてリフォーム工事が行なえるケースもあります。

ただし、家の状態やリフォームの種類によっては多額の費用がかかる場合もあるでしょう。部分リフォームも検討するなど、予算に合わせて適切なリフォームを選ぶ必要があります。
その分、長期的に大幅な節電ができる可能性もあります。

節電リフォームの種類を解説

ここでは、節電リフォームの種類をもう少し詳しく解説します。節電リフォームは、前述したように国や自治会も奨励しています。条件を満たせば補助金が利用できる場合もあるので、費用を抑えてリフォームができる場合もあるでしょう。

断熱リフォーム

断熱リフォームとは、断熱材を追加したり交換したりして、家の断熱効果を高めるリフォームです。また、断熱材を追加するほどの効果はありませんが、断熱塗料を外壁や屋根に塗ったり窓を断熱窓に交換したりするリフォームもあります。

家の内壁と外壁の間に断熱材をいれ、窓やドアを断熱仕様に変える大きなリフォームを行えば、大幅な節電効果が得られるでしょう。

どのようなリフォームが適しているかは、家の状態によって異なります。

当社では断熱リフォームの相談も承っております。小さなことからお気軽にご相談ください。

給湯器のリフォーム

給湯器を従来の製品からエコジョーズ、エコフィール、エコキュート等の省エネ型給湯器に交換すると高い節電効果を得られます。省エネ給湯器とは、ガス・電気・石油などの燃料を従来製品より効率的に利用することにより、光熱費や二酸化炭素排出量を軽減できるのがメリットです。

省エネ給湯器は従来の給湯器に比べて高額ですが、経済産業省が行っている「給湯省エネ2024事業」を利用すれば、一定の補助金を得られます。断熱リフォームと組み合わせて給湯器のリフォームも行えば、より高い節電効果があるでしょう。

太陽光発電のリフォーム

太陽光発電を後付けすれば、自宅で発電ができるようになり光熱費を大幅に節電できます。また、太陽光発電で自宅で使用する電気をすべて賄えたうえで、さらに電気が余るようであれば、売電して収入を得ることもできるでしょう。

ただし、太陽光発電は一定の日照時間が必要です。地域や季節によっては、ほとんど発電ができない場合あり、デメリットにもなりえます。太陽光発電を後付けするなら、日照時間などを確認のうえ検討しましょう。

節電方法としてリフォームの実践がおすすめのケース

最後に、節電方法としてリフォームの実践がおすすめのケースを紹介します。節電リフォームとほかの節電方法のどちらを選択するか迷っている方は参考にしてください。

築30年以上で家の断熱性が低い場合

築30年以上の家の場合、断熱材が入っていないか入っていても性能が低い場合も珍しくありません。断熱材を追加したり交換したりするか、断熱窓や断熱ドアに交換するだけで大幅に家の断熱性をあげられる可能性があります。

また、断熱材を入れる以外には、断熱塗料を塗ったり断熱パネルを部分的に設置したりしても一定の効果が期待できるでしょう。リフォームの補助金を利用すれば建て替えするより費用も抑えられます。

当社でも、断熱リフォームに関する相談や提案を行っています。家の状態やご予算に応じて最適なリフォームの提案を致しますので、まずはお気軽にご相談ください。

物件の価値を上げたい場合

断熱リフォームをすれば、物件の価値を高められます。例えば、住んでいる家を子どもに譲りたい場合や、何年後かに売却したい場合は断熱リフォームをしておけば、価値が上がったり寿命が長くなったりするでしょう。

また、賃貸物件として貸し出す場合も断熱リフォーム済みの家のほうが借手がつく可能性もあります。家を建て直すよりも費用が抑えられるうえ、売却する場合にも有利です。

まとめ：節電方法としてリフォームはおすすめ

節電方法は気軽にできるものから、一定の費用をかけて大規模なリフォームの実施までさまざまな方法があります。また、節電リフォームは光熱費を抑えられるだけでなく物件の価値も上げられるのもメリットです。

当社でも、さまざまな断熱リフォームの相談を承っております。補助金の相談も承っているので、どんな小さなことでもお気軽にご相談ください。

Q. 節電リフォームはローンを組んで行なえますか？
A.はい。リフォームローンの利用も可能です。

Q. 節電リフォームは住みながら行なえますか？
A.はい。部分リフォームならば可能です。